ファッションとサステイナビリティー

小型温冷機器専用ウェアが相次ぎ登場　省エネの切り札に

　ソニーの小型温冷機器「レオンポケット」を装着できる専用のウェア開発が、アパレルメーカー・小売りで相次いでいる。これまで4社・6ブランドが手掛け、着用できるシーンはビジネスからファッション、ゴルフまで広がった。なぜここまで注目されているのか。

【PR】旭化成　サステイナブルでインドに貢献　国連BCtAプログラムを進化

　旭化成はサステイナブル（持続可能な）の取り組みを強め、進化させている。2016年から、インドでのキュプラ「ベンベルグ」事業で国連開発計画が主導する「ビジネス行動要請（BCtA）」に参加しているが、このほどこれを更新・継続するとともに、水処理・浄化に使われる中空糸膜「マイクローザ」事業でもインドでの取り組みを進める。

【PR】オールバーズがカーボンフットプリントの製品表示を業界に提唱

　米サンフランシスコ発のシューズブランド「Allbirds（オールバーズ）」が、ファッション業界にカーボンフットプリント（CFP）の製品表示をするよう呼び掛けている。同社はCFPを算出できる「ライフサイクルアセスメント（LCA）ツール」を独自に開発しており、それを4月にウェブ上で公開。食品のカロリー表示のように、ファッション製品にもCFPの表示が当たり前となる世界を目指す。

服飾雑貨OEMのケージェイ　サンプルやB品を自社工房でリメイク

　服飾雑貨OEM（相手先ブランドによる生産）のケージェイ（東京）は3月、バッグをアップサイクルする次世代型工房「人形町BASE」を開設した。今まで廃棄してきたサンプルや不良品、余剰在庫などを自社でリデザイン・リメイクして一点物としてよみがえらせ、取引先の店頭で販売するサステイナブル（持続可能）な取り組みを、今夏から始動する。

商業施設で再エネの導入・拡大相次ぐ　カーボンニュートラル実現目指す

　政府が50年の目標に掲げたカーボンニュートラル（二酸化炭素＝CO2の排出量と吸収量を合わせてゼロにする状態）の達成に向けて、商業施設の取り組みが活発だ。中でも、CO2を排出しない再生可能エネルギー（再エネ）の利用を開始・拡大する施設が増えてきた。多くが供給事業者とアライアンスを組んで安定供給体制を整備、自社発電機能を生かす大手不動産ディベロッパーもある。脱炭素をはじめとしたサステイナビリティー（持続可能性）への取り組みは商業施設にとって、必要不可欠となった。

【PR】旭化成「ベンベルグ」の目指す未来　オンリーワン素材ならではの社会貢献を

　旭化成はキュプラ「ベンベルグ®」で、サステイナビリティー（持続可能性）への貢献を強めている。3月24日、第8回ファッションワールド東京で、旭化成の工藤幸四郎常務執行役員パフォーマンスプロダクツ事業本部長が「今、業界に求められる社会貢献とは？～旭化成『ベンベルグ』の目指す未来～」と題して講演し、サステイナブル戦略について語った。

ルートート　トートバッグで社会貢献　リサイクルやクリーン活動

トートバッグだからこそできる社会に向けた取り組み。ルートートはトートバッグブランド「ルートート」で、そんな商品開発や活動をSDGs（持続可能な開発目標）が打ち出されるずっと以前から進めてきた。トートバッグを発信し、収益事業としてサステイナビリティー（持続可能性）やSDGsを推進している。

【PR】緑の地球を守るため、ゴールドウインがGREEN IS GOODを推進

　エコに関心の高いスポーツ・アウトドア用品メーカーは多いが、地球環境のためにできることを系統的かつ継続的に実践している企業はまだ少ない。こうしたなか、ゴールドウインは08年からGREEN IS GOOD（グリーン・イズ・グッド）というコンセプトのもと、製品づくりから回収・再生の各段階で、多彩な取り組みを全社で展開し、成果をあげている。

商社の環境負荷低減に向けた取り組みが加速　前提となる「社会的役割と責任」

　商社の繊維・ファッションビジネスで、社会全体のサステイナブル（持続可能）に資するための業務提携や新規プロジェクトに向けた動きが活発化している。今や循環型社会の発展を目指すことは事業における必須の課題となっている。環境負荷が高いとされる繊維・ファッション産業の変革に向けて、商社の具体的な施策が求められている。

サカエ　ハンガー・カバーの完全リユース・リサイクル　プラゴミを出さず資源を循環

　サステイナブル（持続可能性）な販売・物作りを考える上では、素材や製造工程だけでなく、サプライチェーン全体における取り組みが必要不可欠だ。物流、店頭用ハンガーにおいてもリユース・リサイクルの取り組みが進みつつある。総合プラスチックメーカー、サカエ（大阪府東大阪市）は、約10年前から物流・店頭用ハンガーおよびハンガーカバーのリユース・リサイクルに着手。金型製作から成型といったハンガーの自社一貫メーカーならではの強みを生かし、アパレルメーカーとの取り組みを広げている。

マッシュホールディングスが考えるサステイナビリティーのあり方

　生活者の行動変容が進み、サステイナビリティーをビジネスの様々な場面で追求することの重要さが増している。リサイクルやオーガニックの素材の使用や、地球環境や社会に負荷を与えずに商品を作ることだけでなく、店頭での接客やECを通じて消費者に届けるまで、すべてのプロセスで、これまでと違う姿勢が企業には求められる。マッシュホールディングス（HD）の近藤広幸社長に、同社の取り組みと、ファッション企業はどのようにサステイナビリティーと向き合うべきなのか、聞いた。

アパレル企業のサステイナビリティー　さらに加速

　SDGs（持続可能な開発目標）やサステイナビリティー（持続可能性）を意識した取り組みが各社で進んでいる。環境に配慮した物作りや素材の使用はもはや一般化し、そこから一歩踏み込み、ファッションの高揚感と消費者の共感をいかに高められるかが今後、求められている。

【PR】使用済みプラスチックハンガー・ハンガーカバーの完全リユース＆リサイクルプロジェクト サカエのSDGs（持続可能な開発目標）への取り組み

　総合プラスチックメーカー、サカエ（東大阪市）は物流・店頭用ハンガー事業で、完全リユース・リサイクルの取り組みを強めている。特にリサイクルは製販一体メーカーの強みを生かし、自社で素材別に再利用する仕組みを作り上げた。アパレルメーカーなど取引先もSDGsを意識するようになり、リユース・リサイクルが大きく伸びるとみている。

《座談会》オーガニックコットン普及の鍵は？

　店頭やECで、サステイナビリティー（持続可能性）を全面に出している商品が増えている。中でもオーガニックコットンは認知度が高いが、詳細の理解は浸透していない側面もある。オーガニックコットンに関わる取り組みを推進している財団と商社、アパレル企業からその基本と普及の鍵を聞いた。

【PR】レイングッズのビコーズ　ペットボトルリサイクル生地使用の傘「RE:PET」を発売

　傘などレイングッズメーカーのビコーズ（東京）は、21年2月から環境に配慮した「U-DAY（ユーデイ）」ブランドで、ペットボトルリサイクル生地使用「RE:PET（リ・ペット）」シリーズの傘を販売する。渡辺一徳社長は「天候に深く関わる企業として、環境への配慮や守っていくことへの大きな意義、きれいな雨を降らせていく使命がある」として、サステイナブル（持続可能）な商品企画を強めている。

【PR】〝繊維の宝石〟シーアイランドコットンが紡ぐサステイナブルな価値とは

　シルクのような光沢とカシミヤのような肌触りで“繊維の宝石”という愛称を持つ、シーアイランドコットン（海島綿）。傑出した品質と希少性の高さで知られるが、実は綿花栽培の持続的発展や、良い物を長く使う消費の浸透を目指すサステイナブル（持続可能）な繊維でもある。販社であるシーアイランドクラブは、マーケットの拡大がサステイナビリティーに直結するとして、品質向上や認知拡大に力を入れている。

サステイナブルの打ち出し強める中国展　消費者意識の高まり反映

　中国市場でもサステイナビリティー（持続可能性）の重要性が増している。ここ数年、素材分野でエコ、環境配慮型と並んで重要なキーワードとなっていた。素材メーカーは、欧米市場を意識した提案が中心だった。ここにきて中国アパレルもサステイナブルを意識し始めている。中国消費者の意識の高まりを受けての対応とみられる。

【PR】ユニチカトレーディング　エコな紡績糸「パルパー・メイド・ウィズ・ソロナポリマー」を新開発　植物由来原料「ソロナ」を複重層糸に初採用

　地球環境に配慮した企業経営に取り組むユニチカグループのメーカー系商社、ユニチカトレーディング（UTC）はこのほど、環境配慮型の新しい紡績糸「パルパー・メイド・ウィズ・ソロナポリマー」（以下、「パルパー・ソロナ」）を開発した。主要な原料に米国の化学メーカー、デュポンの植物由来ポリトリメチレンテレフタレート（PTT）樹脂「ソロナ」を採用し、それを綿の風合いとポリエステルの機能を高度に複合したＵＴＣ独自の特殊複重層糸「パルパー」に応用した。複重層糸に「ソロナ」を使うのは世界で初めてのケースで、11月から日本及び海外で販売を始める。

あの手この手で、廃棄物を減らそう　アップサイクル、在庫削減、産廃活用など

　持続可能な社会へ、廃棄物をいかにして減らしていくのか。繊維、ファッション業界でも、あの手この手、様々なアプローチで廃棄物削減の取り組みが進んでいる。6～8月の紙面から振り返ってみよう。

　ジョンブルは20～21年秋冬物から、アップサイクルプロジェクトの「リベア・バイ・ジョンブル」の卸を開始する。プロジェクトは、サステイナビリティー（持続可能性）の視点でスタートしたもの。

レジ袋有料化始まる　広がるエコバッグ　環境対応素材などで社会貢献

　7月1日からレジ袋の有料化がスタートした。ファッション業界でもこれに対応した動きが活発化、6、7月の繊研新聞紙面でもレジ袋有料化対応、エコバッグの新商品発売などを紹介する記事が目立った。環境対応素材使いなどを中心にその一部をダイジェストでまとめた。

帝人フロンティア　リサイクルポリエステル繊維「エコペット」 発売から25年　技術力磨きさらに成長

　環境に配慮した素材で作ったアパレル製品を店頭で見かけることがこの1、2年で普通になってきた。新型コロナウイルスが世界を襲い、今後消費者意識がどう変化するか、予想するのは困難だ。「ますますサステイナビリティー（持続可能性）、エコロジーが重視される」という見方がある一方、「低価格ニーズがさらに強まる」との見解もある。

コットンの持続可能性を目指して　英NGOが「コットン2040」を推進

　4～6月は環境問題やサステイナビリティー（持続可能性）に関連した重要なイベントが目白押しのシーズンだ。今年は新型コロナウイルスの影響で多くのイベントが中止になったが、4月は地球環境を考える「アースデー」（4月22日）、バングラデシュの縫製工場が倒壊し大勢の死者を出した日に由来した「ファッション・レボリューション・デー」（4月24日）、フェアトレード（公正取引）をアピールする「世界フェアトレード・デー」（5月第2土曜日、5月は世界フェアトレード月間）などがあった。

ペットボトルリサイクルの協栄産業　高度な技術で粘度をコントロール

　使用済みペットボトルを原料にしたリサイクルポリエステル繊維が広がっている。海洋プラスチックごみ問題などへの関心が高まり、課題解決につながる手段として改めて注目されているのだ。85年からリサイクル事業を行う協栄産業（栃木県小山市、古澤栄一社長）は、長年磨き上げた高度なリサイクル技術で、アパレルに求められる高機能・高感性な繊維に対応したリサイクル原料を製造している。

FINE取締役COO　津田一志氏　流通在庫減少するも専門業者は必要

　ファッション衣料を中心とした流通在庫を買い取り、自社ブランド「リネーム」などで卸販売してきたのがＦＩＮＥ。ファッション市場で高まってきた過剰生産・流通在庫増加に対していかに圧縮するか。そして衣料品の廃棄や焼却による温室ガス発生も大きな比率を占めるとして、流通在庫の再生が大きなうねりになってきた。この背景を受けて創業以来扱い数量を急拡大してきた同社だが、ここにきて扱い数量は横ばいに転じている。コロナ禍によってアパレル商品の市中流通量が減少したことに加え、一品単価の向上や買い取りロットの中小化なども理由だ。同社の津田一志取締役COOに聞いた。

イオン環境財団事務局長　山本百合子氏　商品から消費者つなぐ植樹

　イオンがキャサリン・ハムネットと協業した「セービング・ザ・プラネット」プロジェクトが2年目を迎えた。オリジナルTシャツの購入が植樹につながるもので、30年前から内外で植樹活動を行ってきた先駆けといえる存在だが、最大の小売りグループとして、商品開発からつながる新たな取り組みに踏み出した形。継続しながら浸透を目指す。プロジェクトを担うイオン環境財団の山本百合子事務局長に聞いた。

エイチ・ツー・オーリテイリング経営企画室サステナビリティ推進部長　西田哲也氏　従業員の熱量の総和を高める

　阪急うめだ本店は20年10月、〝未来につながる〟をテーマにした全館イベント「グッド・フォー・ザ・フューチャー」を開催した。21年3月には、阪急メンズ大阪が日本環境協会のエコマークの小売店舗向け認定を取得している。4月に、CSR推進部を発展させる形でサステナビリティ推進部を新設した。初代部長であり、阪急阪神百貨店経営企画室サステナビリティ推進部DMでもある西田氏に百貨店の取り組みを中心に聞いた。

ファーストリテイリング会長兼社長　柳井正氏　より良い社会を目指し本気で

　ファーストリテイリングは「サステナビリティレポート2021」を発表した。06年から発行しているが、21年版では柳井正会長兼社長が経済学者で思想家のジャック・アタリ氏と対談した内容や、環境問題に取り組む様々な人物にもインタビュー、自社の取り組みについてもより分かりやすい内容を目指し、翻訳言語も増やした。企業にとってのサステイナビリティー（持続可能性）の重要性について柳井会長が語った。

小松マテーレ会長　中山賢一氏　自然の声を聞く会社を目指す

　小松マテーレは、人々に健康、安全、快適性、美を提供できる会社を目指しています。同時にもう一つ大きな柱として取り組んでいるのが環境です。

　環境問題では、99年4月に地球環境の保護保全にむけ「小松精練環境管理宣言」を策定し、これまで環境保全および環境づくりを最重要課題としてさまざまな企業活動に取り組んできました。

ゴールドウイン社長　渡辺貴生氏　30年には90％超をエコ素材に

　ゴールドウインが地球環境保護に向けた取り組みを強化している。スパイバーと共同で進める次世代新素材「構造タンパク質素材」では、実用化・量産化に向けた動きを加速。渡辺貴生社長は「人類が地球で存在するには、新たなテクノロジーを開発し、モノ作りを変化させなければいけない」と強調する。

ケケン製品認証事業部長　丸茂征也氏　コストとの両立を考え続ける

　ケケン試験認証センターはテキスタイル・エクスチェンジ（TE）規格の認証業務を年内に始める。TEはサステイナブルな繊維産業構築のための調査、啓発行い、世界375社が加盟する（20年6月）団体で、ケケンは19年9月に加盟、20年1月にTE規格認証機関となる申請をし、承認を待っている段階だ。日本の検査機関として初のTE規格認証業務を実施し、日本のサステイナブルな繊維産業の構築を支援する。丸茂征也製品認証事業部長に、日本での国際認証業務の意義などについて聞いた。

アディダスジャパン副社長　トーマス・サイラー氏　「三つのループ」実現に挑む

　24年までにバージンポリエステルの使用撤廃を決めるなど、業界に先駆けサステイナビリティー活動に本腰を入れるアディダス。現在は、リサイクルや生分解性素材の活用による循環型製造プロセスの確立に力を入れる。ジャパン社のトーマス・サイラー副社長に概要を聞いた。

WeDoイノベーション　紅真次郎ディレクター　「理念・方針はサプライヤーとともに」

　昨今、様々な商品の開発・生産に欠かせない視点は、エコフレンドリーやサステイナビリティー（持続可能性）。ところが、多くのブランドには掲げる理念や方針と現実の間にギャップが存在する。そう指摘するのは、グローバルスポーツブランドなどの靴開発に携わり、最先端の動向を知るWeDoイノベーション（ベトナム）でディレクターを務める紅真次郎氏。世界的なサステイナビリティーの潮流の中で、靴を取り巻く生産現場の動向と課題を聞いた。

ACE代表　岩附由香氏　コロナ禍が児童労働招く懸念

　世界から児童労働をなくすために活動するNPO（非営利組織）のACE。新型コロナウイルスで支援活動をする国にも大きな影響が出ている。感染拡大が、児童労働やファッションのサプライチェーンにどう影響しているかを聞いた。

前・パタゴニア日本支社長の辻井隆行氏　「本質的な一歩を踏み出す時」

　コロナ禍によってあまたの尊い命が返らぬものとなり、今なお、大勢の方々が苦しんでいる。心からのお悔やみとお見舞いを申し上げると共に、社会の一員として、一刻も早く事態が終息することを願う。一方、いずれ終息したとして、その先の社会は一体どうなっていくのだろうかという不安を抱えている方々も少なくない。その不安を突き詰めて考えれば、経済停滞による社会の機能不全にだけではなく、今、未来に向けた適切な一歩を踏み出さなければ、私たちは新たな脅威にさらされ続けることになるという憂苦の中に、その本質があることに気づく。

フィールド保全を支援するCAJの三浦務代表理事「地球規模の課題にも目を」

　アウトドアフィールドの保全活動団体などを支援する一般社団法人コンサベーション・アライアンス・ジャパン（CAJ）が今年、創設20周年を迎える。今後、助成金額の引き上げや助成対象の範囲拡大に向け、加盟企業を増やす。

無駄なく作り責任持って売り切る　ファッション商品の廃棄を減らすために

　大量生産・大量廃棄が問題視される繊維・ファッション産業。消費低迷やコロナ禍を経て、従来のビジネスモデルからの脱却しようとする機運が高まってきた。無駄な物を作らない、作ったものを最後まで売り切るためのソリューションとして、EC・店舗の在庫問題解決クラウドサービスのフルカイテンと、オフプライス業態で在庫削減・廃棄ロスに取り組むアンドブリッジの取り組みを聞いた。

活発化するDtoCビジネス　こだわりの商品、適正量を作り、適正価格で売る

　昨今注目されるDtoC（メーカー直販）は、ECを主販路に、強いつながりを持つ顧客に適正な価格で販売するビジネス。アパレルメーカーや商社、OEM（相手先ブランドによる生産）企業など、様々な業種から参入が活発化している。低価格競争や店舗の出店拡大競争とは一線を画し、大量の在庫を持たないビジネスモデルとしても注目されている。新しいブランドの形のため、企業により独自の指標や運営をしているのも興味深い。

アディダス　キノコ由来の疑似レザーで靴開発

　アディダスが、キノコの菌糸体から生まれた新素材「マイロ」を採用したフットウェアを発表した。マイロは再生可能な菌糸体からできたレザーのような素材。「プラスチック廃棄物の削減」を目指すアディダスにとっては、その実現に向けて大きな一歩を踏み出す。

国際認証やラベル、プログラム、枠組みを知ろう

　地球や社会の持続可能性への取り組みが、あらゆる分野で盛り上がりを見せている。繊維・ファッション産業でも、地球環境や人権・社会に配慮した製品やサプライチェーンに関する認証への参加やラベル取得への関心が高まっている。気候変動、サプライチェーンにおける環境や社会負荷低減のための取り組み、持続可能な素材の普及など、繊維・ファッション産業にかかわりの深い認証やプログラムを紹介する。

日本サステナブル・ラベル協会　山口真奈美代表理事に聞く

　私たちの身の回りには様々な認証やラベルがある。日本サステナブル・ラベル協会（JSL）は、国際認証ラベルを〝サステナブル・ラベル〟と総称し、ラベルの普及を通じて、持続可能でエシカル（倫理的）な生産、流通、消費を促進し、持続可能な社会の実現に貢献することを目的に17年に設立された。繊維・ファッション産業に関連の深いものでは、オーガニックテキスタイルの基準のGOTSやOCS、国際フェアトレード認証ラベル、FSC（森林管理協議会）認証などを扱う。

パタゴニア　企業活動通じて地球環境を守る　若者の参加増加に励まし

　「私の使命は、家族、従業員、地球上の人々の体と精神の健康、そして私たちの地球を守ること。そのために常に世界の動き、経済、人種問題を含む社会問題、環境破壊による気候変動に目を向ける。パタゴニアは北米のほかに、欧州、日本、オーストラリア、チリ、アルゼンチンに支社を持つが、今後も世界の地域で、気候を安定させるべくワイルドな自然、河川敷、土壌、安全な食とファイバー（綿）を守る活動をする」。パタゴニアワークスのライアン・ゲラードCEO（最高経営責任者）はこう話す。

21年春夏コレクション　意思表明を始めたデザイナーたち　具体的な取り組みを発信

　　21年春夏デザイナーコレクションは、サステイナブルな取り組みを具体的に発信するデザイナーが増えた。生分解性ナイロンや再生デニム、ニットのアップサイクルなど素材の種類が増えただけでなく、サステイナブルな素材の使用割合を表明するブランドも出てきた。生産や流通のあり方を考え直したブランドもある。ファッションウィークは、クリエイションを発表するとともに、ブランドの考え方を伝える場に進化し始めている。

【ファッションとサステイナビリティー】News flash

■無印良品　店内で給水サービスを提供

■オン　着色・漂白しないシューズ

■ザ・ノース・フェイス　製品修理の新たな可能性を探る

■マーモット　直営店で衣料品の回収を開始

都内の中高生による「やさしいせいふく」プロジェクトのメンバーに聞く

　若い世代の方が環境や社会問題に関心が高いといわれる。気候変動やSDGs（持続可能な開発目標）、貧困問題などを当たり前のように学ぶ世代は、洋服に対しても、物作りの裏側にある負の部分にも着目し始めている。問題視するだけでなく、自分たちの身の回りから解決しようと、自ら動き出す学生も出てきた。そのひとつが、「自然にやさしい」「人にやさしい」「世界にやさしい」の三つを理念に、「ありがとうと笑顔が生まれる服作りを世界中に浸透させることを最大の目的としたプロジェクト」としてスタートした「やさしいせいふくプロジェクト」（旧プロジェクト名「学生ブランド作っちゃおうぜ！」）。

《エコ素材って何？》使い続けられるものを選ぼう

　自然環境や社会との共生は企業活動の永遠のテーマだ。昨今ではSDGs（持続可能な開発目標）が世界で共有され、上場企業を中心に経営のマテリアリティー（重要課題）に掲げることは珍しくない。そんな中、アパレルメーカーや小売業が力を入れることの一つが、エコな商品開発だ。この間、素材メーカーが環境配慮素材の開発を一段と強化していることもあり、素材・加工の選択肢は一気に増えた。リサイクルされた素材や、植物由来の素材、土の中など自然環境中で分解される素材を使うなど、環境負荷を減らすためのアプローチの仕方は複数ある。企業姿勢やブランドのコンセプトに沿ったサステイナブル（持続可能）なやり方で環境や社会に対して価値の提供を続けることが肝要だ。

石川康晴ストライプインターナショナル社長に聞く　企業の対応が将来を分ける

　ブランドメッセージとして〝エシカル〟を掲げる「アースミュージック＆エコロジー」をはじめ、企業単位でもサステイナブル（持続可能）な活動を強化しているストライプインターナショナル。19年度はSDGs（持続可能な開発目標）を経営戦略の一つに設定し、2月にはSDGs推進室も設けた。

アウトドア企業　循環型社会へ　取り組み本格化

　国内のアウトドアメーカーが、循環型社会の実現に向けた取り組みを本格化している。

【丸久社長　平石公宣氏】オール日本で海外生産に対抗

　当社は、工場を持っている商社のような企業です。バングラデシュとタイにも工場を持っていますが、最近は日本の小売業向けが不振のため、海外を伸ばそうとしています。バングラデシュはH＆Mとザラの拠点ですが、彼らの工場とは規模、仕組みが日本とはあまりに違い、今の日本では欧米に通用しないと痛感しています。

【佐藤繊維社長　佐藤正樹氏】服廃棄やめて適正利益得る

　羊のしっぽや肉を切り取るミュールシングの問題で、ウールには動物虐待のイメージがついて、サステイナブルではないと思う人も増えました。本来、天然素材で再生可能なのに。私は、ニットでウールを再度、環境素材と認識させたいと考えています。

【アベイル社長　小谷理実氏】デジタル化で無駄の排除を

　長年アパレル生産現場のシステムを作ってきましたが、効率化や見える化などで評価されており、スタンダードなシステムだと自負しています。アパレルメーカーと縫製工場双方とお付き合いしていますが、サプライチェーンというなら、アパレルは工場を大切に考えた方がいい。信頼関係を強固にする必要があると思っています。