スポーツ用品見本市「ISPO」が12月2日、独ミュンヘンを開催地とした55年の歴史に幕を閉じた。次回は26年11月3～5日、オランダ・アムステルダムのRAIコンベンションセンターで催される。ブランドとしてのISPOは今後もメッセ・ミュンヘンが所有するが、運営はイギリスのスポーツ中心のイベント会社、ラクーン・メディア・グルー（RMG）との合弁会社が引き継ぐ。
（ライター・吉田恵子）
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ISPOでは近年、ウィンター及びアウトドアブランドの出展が減少していた。「マムート」や「ジャックウルフスキン」など欧州大手の常連が出展をやめ、製品コンテストのISPOアワードへの参加にとどまっていた。昨年まで出展していた「パダゴニア」も12月展では姿を消し、大手ブランドはほぼいなくなった。
来場者は17年の8万5000人をピークに24年には5万5000人強まで減少。25年の来場者数は現時点で主催者から公表されていない。
ISPOの開催地変更は時期の見直しによるもの。メッセ・ミュンヘンのハラルド・キルヒシュラーガー世界戦略開発エグゼクティブディレクターは「ウィンター主力のスポーツブランドとアウトドアブランドを呼び戻すため、出展に最善の時期を調べた結果、翌秋冬コレクションのサンプルが完成しブランド関係者が一息つける11月の早い時期が良いと分かった。ただそうなるとメッセ・ミュンヘンの会場が他の大型見本市と重なる。また再出発には国際性をさらに高める必要がある。これらを考慮し、国際貿易の要所でアクセスも良く、多くのブランドの欧州本社が位置するアムステルダムへの移転が良いと決めた。ドイツのスポーツ用品小売業者団体からも賛同を得た」と話した。
次回展は初日がカンファレンス、2、3日目がトレードショーとなる。RMGはISPOの再活性化のため300万ユーロの投資を計画。うち100万ユーロは有力ブランド・小売店幹部や著名人による講演などのコンテンツに、100万ユーロを有力小売店のバイヤー招待やマッチング支援の「ホスティッド・バイヤー・プログラム」に投じる。残り100万ユーロは社会貢献活動に充てる。
