東レ、持続可能な物流体制を目指す　共同物流や自動運転を活用

T2が開発した自動運転トラックを活用し商用運行を始めた

　東レが物流を取り巻く課題への対応を強化している。近年、物流業界は深刻なドライバー不足などに悩まされている。これに対し、共同物流や自動運転トラックの活用により、環境にも配慮した持続可能な物流体制の構築を目指す。

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　この一環で7月から、岡山県貨物運送（オカケン、岡山市）、NX備通（広島県福山市）の3社で中京エリアと広島エリア間の共同物流に乗り出した。オカケンは東レの貨物を中京エリアから広島エリアに片道輸送し、NX備通は東レの顧客の貨物を広島エリアから中京エリアに片道輸送していた。今回の取り組みによって、輸送計画の共有や運行スケジュールなどを見直し、オカケンとNX備通がそれぞれの往復輸送を可能にした。

　共同物流を通じ、物流業界で課題とされるドライバー不足への対応や、貨物を積まずに走行する割合を示す〝空車率〟の低減を目指す。今回の取り組みは、ドライバーの労働時間制限も考慮した現実的な輸送計画を荷主が主体的に物流企業と連携して設計するもの。「安定的な輸送力の確保と持続可能な物流体制の構築につながる」と期待する。物流を効率化し、最大で約40％のCO2（二酸化炭素）排出量を削減する見込み。

　自動運転トラックの活用も始めた。T2（東京）が開発したレベル2（ドライバーが監視する特定条件下での高機能自動運転）の自動運転トラックを使い、関東から関西までの高速道路の一部区間で石油化学品を定期的に輸送する商用運行を6月に始めた。

　東レの千葉工場（市原市）から、大阪府茨木市にある澁澤倉庫茨城営業所までの区間で自動運転トラックを活用し、自動車部品や電気製品などの原料となるABS樹脂「トヨラック」を輸送する。運行には「次世代の軽油代替燃料」とされるリニューアブルディーゼル燃料を利用する。