東レは中東情勢緊迫化による原油・ナフサなどの価格高騰を受け、一部の製品に対してサーチャージ的な価格運用を緊急措置として導入することを決めた。
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対象となる製品は石化由来で原料価格動向の影響を直接受ける機能化成品、炭素繊維複合材料、繊維などが中心。各製品を担当する部署が、対象や条件を個別に協議し進めていく。すでに一部で適用を始めており、今後順次拡大していく。市場環境や原料価格の動向をもとに一定期間ごとに見直しを実施する方針だ。恒久的な価格改定ではなく、外部環境の急激な変化に機動的に対応するための暫定的な緊急措置としている。