繊研新聞社が実施した「22年度ファッション商品ネット売上高調査」によると、同売上高が1000万円以上の107社の合計額は、1兆3994億2600万円となった。前期と比較可能な104社（同売上高1000万円以下を含む）のネット売上高合計は、1兆3528億8000万円となり、前期比7.6％増。コロナ禍の影響が大きかった20年度、21年度は2ケタ成長だったが、3年ぶりに伸び率が1ケタ台となった。
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前期と比較可能な49社（ネット専業除く）のEC比率は、前期比で0.2ポイント減少し、17.7％。EC比率が前期より減少したのは、15年時の調査以来初めてのこと。行動制限が緩和され、店頭回帰が鮮明になった状況が現れたと言える。
コロナ下でEC基盤を整えた中小規模のサイトで成長が続いていることもあり、ECでの増収企業の割合は全体の73.5％と前年より6.9ポイント増えているが、2ケタ以上の伸び率となっている企業は46.2％で7.3ポイント減となった。一方で、店頭を含む全社売上高が増収となった企業は全体の78.5％で前期比17.3ポイント増。実店舗の好調ぶりがうかがえる。
