《22年度ファッション商品ネット販売調査から②》今期の重点施策と事業体制は？

　「今年度のネット販売の重点施策は」の問いでは前期に引き続き、「サイトの利便性向上」「商品情報の充実」に努める企業が多い。豊富な情報と、オンライン上で商品を購入しやすいECサイトの設計は各社に共通した重要課題だ。「SNSとの連動」でOMO（オンラインとオフラインの融合）を推進し、実店舗への来店も促す。複数のチャネルをつなぎ、オンラインとオフラインで売り上げを伸ばすための「社内体制の統一」も課題になっている。

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データ分析が上位に

　SNSとの連動が重視されるなか、商品の購入を後押しする大事な情報の一つである「スタッフコーディネート画像の充実」が今回の調査では票数を増やした。前期にネット販売を伸ばした施策でも多く注目された。半面、「（ライブコマースやチャット対応など）販売スタッフの活用」「ウェブ接客・チャット」は票数が減った。コロナ禍が明け、実店舗への客足が回復し、ライブコマースやチャットに対応する時間や人員が不足しているためと見る。