新型コロナウイルス感染拡大による新たな生活様式は、家庭や職場での〝内食〟のニーズを高めて食品スーパーに消費者を呼び寄せている。ショートタイムショッピングも見直され、総合衣料品店は、居住エリアにあって、価値の高まる食料品売り場近くという立地を生かそうとしている。
（田村光龍）
アージュが運営する「パレット」は21年2月期の売上高107億円、店舗数80から、27年2月期で200億円、135店への成長戦略を描く。GMS（総合小売業）の食料品売り場の上層に居抜きで入居する形で収益を固めており、出店攻勢に入る。コロナ下の前期は食料品売り場の活況を反映して客数を増やし、既存店売り上げが前期比で5％伸びたといい、攻勢を後押しする。ドミナントを構築する関西の居住地域を重点エリアとしており、引き続き食料品売り場の上層や近接地への出店を進める。今期もすでにアクロスモール泉北店など2店をオープンしている。
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