小松マテーレ　工場再編プロジェクトが始動

創業100周年を迎える2043年に完遂する予定（完成予想図）

　染色加工の小松マテーレは、次世代型の工場群への再編を目指すプロジェクト「ファクトーレ100」を立ち上げた。創業100周年を迎える43年に完遂する予定で、総工費は300億円以上になる見通し。国内の生産工場を対象に3～5年ごとに新構想や新工場建設に着手する構えだ。

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　以前から、増設を繰り返してきたことによる生産体制の複雑化や設備の老朽化が生産性を高めるうえで課題だった。26年度までの中期経営計画では、基盤強化の一歩として本社向かいに「第二物流センター」を建設、25年9月から稼働を始めた。

　「単なる設備更新や工場の刷新ではなく、会社がどのような価値を社会に提供し続けられるかを物作りの現場から問い直す挑戦」と位置付ける。工場再編の柱は①バイオベース素材など次世代素材および非石油系素材への対応②生産性と収益性の向上③環境配慮④海外の提携工場への技術移転や支援⑤汚泥を減量する新技術「ベリフォーマー」の商品化で、これら五つの機能や役割を有機的につなぎ合わせ、独自の生産ネットワークを構築する。

　中山大輔社長は「ローテクと感性の融合がグローバル市場における日本企業の競争力になる」とし、「DX（デジタルトランスフォーメーション）化などで生産性を向上させつつ、人の手による匠（たくみ）の技を大切にし、メイド・イン・ジャパンならではの物作りを維持させたい」と話す。本社工場には約700人が働くが再編による人員削減の考えはないという。