25年度のリビング関連業界は、原材料価格の高止まりや人件費の上昇、円安といったコスト面の課題が継続した。繊研新聞社の調査によると、リビング関連商品の売上高が100億円以上の有力企業10社の合計売上高は、前年比1.7%増の4908億7600万円で、前年の4826億1100万円からわずかながら増収となった。順位はサンゲツ、東リ、西川と続いた。
インテリア各社は、新設住宅着工の減少や建築費、人件費、原材料価格の高止まりなど厳しい事業環境が続く中、新築住宅依存からの転換を加速している。各社は価格改定を進めるとともに、高機能商品の拡販で付加価値を高め、収益確保を図る。寝具分野でも、高機能マットレスや快眠を訴求する商品への需要が堅調で、睡眠の質や健康志向を背景に高付加価値化が進む。販路では両分野ともホテルやオフィス、商業施設、医療・福祉施設など非住宅分野やリフォーム・リニューアル市場への提案を強化している。
市場全体の需要拡大は見込みにくいものの、機能性や環境性能、快適性を備えた商品と空間提案によって競争力を高める動きが鮮明になっている。
▽リビング関連有力企業の25年度業績を記事下に掲載
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