DtoC（メーカー直販）事業の立ち上げが相次いでいる。商社や大手アパレルなどこれまで大きなロット数を商売のベースにしてきた企業も参入し始めた。「作り過ぎの問題、原価率、消化率、適時適品などを考えると大きな流れはDtoCに向かっている」と、ある専門商社は話す。
リアル店舗を年間MDに基づき回していくために、最も売りたいAランク商品だけでなく、BやCランクのコーディネート商品も作らねばならない。売れ残りが生じていても〝適時適品〟のために、次の商品群を投入していく。こうした過剰在庫を生む構造＝ビジネスモデルを問題視しているのだろう。
しかし、DtoCなら成功するのではない。ビジネスモデルの改革だけでなく、作り手の強い意志が重要だ。ある百貨店の幹部は「いらないものは作らず、発信したいものだけ。それが共感を呼んでいる」と話す。DtoCなら何でも良いわけではないのだ。
かつて、東京・裏原宿から生まれたメンズカジュアル店のオリジナル商品がヤング層に絶大なる支持を得ていた。全国各地に広がった人気店の「個店オリジナル」のなかで、根強い支持を得ていたのは「自分たちが着たいモノ、作りたいモノを作る」姿勢を崩さない店だった。二十数年前の不況期のこの出来事が、今のDtoCの広がりと重なる気がする。
