企業の非財務情報開示を求める流れが強まっている。23年3月期決算企業の有価証券報告書には、「サステナビリティ（持続可能性）に関する考え方及び取組」や女性活躍推進法に基づく女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女間賃金格差といった多様性の指標に関する開示も求められることになった。合繊メーカーなど大手企業では、中期経営計画や長期ビジョン、サステイナブル方針などで目標や計画を示している。各社の計画をまとめた。
自社技術を生かす
各社が表明している目標の主なものは表の通り。情報の開示の仕方が各社バラバラなこともあり、単純な比較はできないが、GHG（温室効果ガス）排出量削減は、政府が示す50年度実質ゼロ（カーボンニュートラル）を各社とも掲げており、マイルストーンとしての30年目標が出揃っている。基準年がバラついていることから数値自体の比較は意味がないが、積極的な取り組み姿勢がうかがえる。
省エネ、クリーンエネルギーへの転換、ロスの削減などの地道な取り組みに加え、ケミカルメーカーらしい課題設定も目立つ。各社自社技術を生かした分離膜の活用などでCO2（二酸化炭素）を分離吸収、このCO2の再資源化、リサイクル、モノマー、ポリマー化などに挑む姿勢を見せている。GHG削減を、新素材開発やビジネスチャンスに結び付けることに期待がかかる。
これ以外の各社の目標値は設定内容、ジャンルがバラつき、開示目標も様々なので各社ごとに特徴を見る。
