緊急事態宣言に伴う休業と営業時間の短縮によって「3カ月稼働できなかったようなもの」。20年度のSC売上高はそうしたコロナ禍を反映したものとなった。繊研新聞社が実施した「第26回全国主要SCアンケート調査」によると、百貨店、GMS（総合小売業）などの核店舗を除いた20年度の施設別売上高は97.6％が減収となった。さらに20、30％台、中には40％を超える減収になるなど、下げ幅も大きくなっている。20年度は特異な年になったが、ここにきての第5波が最多の感染者数を更新し続けるなど予想と違う事態になっており、21年度も予断を許さない。
ほとんどが減収となる中で順位の入れ替わりも激しくなっている。上位10施設でも、ラゾーナ川崎プラザが前回に続いて1位になったが、顔ぶれが大きく変わっている。有力施設で今回は売上高を開示しなかったところの影響もあるが、立地でコロナ禍の影響度合いが異なり、下げ幅の違いとして表れたためだ。
