日本百貨店協会が発表した全国百貨店（８２社、２３８店）の１５年（１～１２月）売上高は既存店ベースで前年比０・２％減の６兆１７４２億円と４年ぶりにマイナスに転じた。インバウンド（訪日外国人）が好調で、客数は１６３％増の２５０万人、免税売上高は１６２・４％増の１９４３億円と売り上げをリードしたが、衣料品で苦戦した。
年間売上高の主要５品目では、身の回り品が０・７％増、雑貨が７・６％増とプラスとなり、衣料品は３・４％減、食料品、家庭用品はマイナスとなった。衣料品は子供服が０・２％減と微減にとどめたものの、紳士服が２・１％減、婦人服が３・９％減。雑貨は化粧品が１２・５％増と好調だったほか、美術・宝飾・貴金属が押し上げた。
地区別では東京地区が富裕層の消費意欲の高まりとインバウンド効果により、３・４％増の１兆６３１０億円となり、４年連続で増収を確保した。このほか大阪地区は１・６％増、福岡地区は０・９％増と伸ばしたが、その他の地区は軒並みマイナスとなった。
１２月売上高は前年同月比０・１％増の７０９８億円と２カ月ぶりのプラスとなった。全国的に暖冬で月前半は厳しかったが、クリスマス週を中心に月後半から追い上げた。雑貨は８・０％増と９カ月連続で増収したが、衣料品は重衣料が動かず５・２％減に終わった。
地区別では東京、大阪、京都、札幌、仙台、名古屋など大都市を中心に伸ばした。
東京地区の１月は好天に恵まれ、初売りや福袋が好調だったことから１４日まで前年並みの売り上げで推移している。
