素材メーカー、商社の中国内販　即断即決へ体制整備

日本品質への関心は高いが、取引拡大にはもう一段の浸透策が重要になっている

　【上海支局】中国の日系素材メーカーや商社は21年の方針に「内販の深耕」を掲げている。新型コロナウイルスを抑え込んで消費回復が進む中国で、強めるのは「糸・原料、製品取引の拡大」や「サステイナブル（持続可能な）商材の売り込み」だ。しかし、中国企業から機能が求められるには、これまで日本企業との取引が中心だった体制の整備が求められる。「日本品質」は根付いているが、ブランディングやマーケティングなど中国市場に通じた人材力をさらに磨くことも必要になっている。

　中国での日本素材などの内販は、消費者に上質な服への理解が進んでいることが追い風。コロナ禍でも、南通帝人のスポーツ向け素材や旭化成「ベンベルグ」の好調さが目立ち、「品質を求めるなら日本素材」という意識はとても強い。