インバウンド売上高の高い伸びが続いている。23年度の阪急うめだ本店の同売上高はコロナ禍前の2倍強の638億円。百貨店単店でトップの売り上げだ。24年度に入っても単月売上高の過去最高が続く。特に大阪地区の伸びは高く、大丸大阪・心斎橋店、高島屋大阪店や都心SCもコロナ禍前を上回って推移する。
円安効果は全国共通。大阪の伸びについて在阪百貨店が口を揃えるのは「関西の観光ポテンシャルの高さ」。大阪観光局の「関西空港出口調査」によれば、来阪目的は「日本食を食べること」「ショッピング」「街歩き」「テーマパーク」の順。これらが揃っているということだろう。道頓堀など街の雰囲気や「人との距離の近さ」が引き付けていると話す人もいた。
先の調査では、約45％がリピーターだ。ある在阪百貨店の独自調査では約7割がリピーターで、5、6回来店している人も多いと聞いた。引き続きラグジュアリーブランドの売り上げが目立っているが、菓子、ジャパンポップカルチャー、婦人靴、アクセサリー、古着など人気商品も多彩になってきた。訪日頻度や客層の幅が広がっているからだろう。
国内客に対して顧客の囲い込み、LTV（顧客生涯価値）の向上を重視する商業施設が増えている。同様に、インバウンドでも顧客化を目指す取り組みがすでに始まっている。
