アルペンは西日本初の旗艦店となる「アルペン・フクオカ」を9月15日にオープンする（イメージ）
有力スポーツ専門店の22年度業績は増収企業が大半を占め、引き続きコロナ禍からのスポーツ用品市場の回復を裏付けた。各社で決算時期が異なるため、コロナの影響による販売状況に少し違いはあるが、前年度の回復率と比べると、やや鈍化した。全企業的に店舗数は減少傾向が目立った。23年度も、さらにスポーツ用品市場は活性化すると期待しているが、引き続き物価上昇による個人消費への影響や各種コストアップなど懸念材料は少なくない。
経費上昇で利益圧迫も
22年度業績は22年7月期から23年6月期の決算を対象とした。アルペンでは一般スポーツ用品やライフスタイル用品は既存店売上高が前年実績を上回ったが、ゴルフやアウトドアは既存店売上高が前年割れとなった。さらにPBの原価をはじめ、出店経費や光熱費など各種経費の上昇で経常減益となった。
