山本大寛社長
米国のイランへの攻撃など中東情勢悪化の影響については、決算発表の段階では「足元の状況も踏まえ、率直に言うと読めない」と話す。3月13日の決算発表直前の約2週間で起きた出来事で、影響を見極めて業績予想に織り込むのは難しい状況だ。
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現時点で分かっているのは製造原価への影響だ。「1割程度上がるインパクトがある」とみており、実際にそのような話も出ているため試算も進めている。販売製品の多くが合繊を使用し、海外からの輸入に頼っていることから、原材料や輸送費に加え「場合によっては国内の電気代など各種費用が上昇する可能性もある」と危機感を示す。
更に円安が進む可能性もあり「考え出すときりがない。構造が変わってしまう」と話す。もともと利益率の高い業種ではないだけに、このままコスト上昇が続けば経営への影響は大きい。「今から発注する春夏分以降に関しては確実に影響が出てくる」とし「販売価格へ転嫁してもらわなければやっていけない」と危機感を募らせる。
