デンハム、ジャパン社今期16億円へ

2015/05/21 06:16 更新


 オランダのジーンズカジュアルブランド「デンハム」が好調を続けている。同ブランドを日本で販売するデンハム・ザ・ジーンメーカー・ジャパン(東京、根岸洋明CEO=最高経営責任者)の今期(15年12月期)売上高は前期比40%増の16億円を見込む。FCを含めた直営店の拡大を進めながら、レディス商品の強化を図り、16年12月期には「売上高20億円の達成もみえた」(根岸CEO)とする。

 同社は現在、直営・FCを合わせて16店を運営する。ブランドイメージを表現するために小売り事業を重視している。現状で売り上げに占める小売り事業比率は約70%。「今年度は本部と店舗を結ぶ物流体制や情報システムなどのインフラ整備を進めるため出店ペースを抑制する」としているが、それでも直営2店、FC3店、百貨店インショップ1店を出す。

 すでに3月に名古屋・クレアーレ(FC)、キャナルシティ博多(直営)、4月にルクアイーレ(メンズ=FC、レディス=直営)に出店。今秋には、銀座三越にメンズのインショップ、大阪万博跡地にできるエキスポシティにFC店を出す予定だ。16年度は出店をさらに強める予定で、来春には横浜、名古屋などを計画している。

 デンハムの売れ筋商品は日本製のジーンズや、未加工の生デニムのジーンズ。店頭に生デニムからはきこんで色落ちしたジーンズを展示するなどしてジーンズの魅力を語り、リピーターを獲得している。4万~5万円するジーンズが好調に売れているという。

 日本では初回発注後の追加発注を行わない“売り切り御免”のスタイル。ただし、他ブランドとの協業品や限定商品を出して「1シーズンに三つの小さい山を作る」という。根岸CEOがオランダ本社のブランディングディレクターを兼務していることから、日本市場に合わせた迅速な対応ができるという。日本企画の商品もある。

 また、成果報酬制度など実力主義に基づく人事制度を導入している。全店長を年2回オランダに派遣するなど人材育成に力を入れており、店舗の声をMDに反映できるようにしている。

 現状、メンズ向け商品が売り上げの8割を占めるが、今後はレディスを強化する。日本の市場に合った商品を充実するため、トップスアイテムを日本の企業にライセンスすることも計画している。

 



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