商業施設の売り上げが回復している。首都圏の主な駅ビル・ファッションビルの9月の売上高は大半が前年同月比4～5%減にとどまった。前年実績を超えた施設もある。
9月中旬からの新型コロナウイルス感染者の大幅な減少と同時に、消費者の外出と購買意欲が活発になってきた。緊急事態宣言が全面解除された10月1日以降もおおむね順調だ。19年と比べるとまだ厳しいが、前向きな傾向と捉えてよい。
昨年4～5月の緊急事態宣言下の臨時休業明け以降、ディベロッパーの多くはテナントと連携してコロナ下での消費者の生活様式やニーズの変化に対応した施策を試行錯誤してきた。この成果が出ている。特に、コロナ下で新たなノウハウとして積み上げたSNSでの情報発信を強化し、来店と購買につなげたファッション店が多い。
家ナカ需要を捉えた商材も依然順調だ。感染者の減少で外出機会が増え、売り上げ減少の懸念もあったが、コロナ下で多くの消費者が家で過ごす時間の大切さに気付き、「家の中をもっと良くしたい」というニーズが高まっている。中でも、上質で高単価なキッチン雑貨などの売れ行きが良い。
「第6波」への予断は許さないが、消費に前向きな傾向が見え始めた今こそ、消費者の生活様式とニーズの変化を今一度分析し、次につなげていきたい。
