【ネットコミュニケーション】デジタル軸に今、新戦略を

9月に開いた西武渋谷店のOMOストア「チューズベース・シブヤ」

　動かせる販売チャネルは、ECだけ――。コロナ禍を受け、未曽有の状況下でスタートした昨年度は、劇的にデジタル化が進んだ異例の一年となった。繊研新聞社が実施した「20年度ファッション商品ネット販売売上高調査」でも、伸び率、EC比率ともにその結果が如実に表れた。購買行動の変化に伴い、否応なしに全社一丸となってデジタル化に取り組み、手応えとともに課題も見えてきた今、コロナ後を見据え、中長期での戦略を組み立てるタイミングを迎えている。

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EC比率22.4％

　繊研新聞社が実施した「20年度ファッション商品ネット販売売上高調査」によると、同売上高が1000万円以上の108社の合計額は、1兆1832億3200万円となった。今回、コロナ禍で全社売り上げがダメージを受けたことなどにより数値回答を控えた企業が多く、有効回答数が前年を下回るなか、売上高の合計数値は前年を上回った。このうち、前期と比較可能な100社のネット売上高合計は、1兆1710億9200万円となり、前期比20.4％増。大幅な伸長となった。EC売り上げ増収企業の割合は86％と、19年度比で11ポイント改善している。ネット専業や通販企業を除き、前年と比較可能な48社のEC比率は22.4％と、前年から8.4ポイント向上。実店舗での売り上げ減をECの伸長が補い、大幅に伸びた。