ファッションの業界紙である繊研新聞には、時としてファッション関連の企業にお勤めでない方、テレビなどマスメディアの関係者の方からもお問い合わせをいただくことがあります。
寄せられる質問は、
「日本のファッション市場の規模はどれくらいあるのか」
「服の値段は高くなったのか、安くなったのか」
「消費者が服を買う枚数は増えたのか、減ったのか」
といった、業界の規模や景気と連動した消費者の心理に関連する質問が多いのですが、この質問に対する答えとして、繊研新聞社は毎年10月に国内の衣料品市場について、こんな記事を掲載しています。
ちなみにこの記事では、16年の衣料品消費市場は
- 規模が約9兆6500億円と前年に比べほぼ横ばい
- だがそれは、調達コスト上昇で服の価格は高止まりしているためであり
- 消費者に景気回復の実感は薄く、結果として服に使うお金は減っている
といった特徴をお伝えしています。
ちなみに、この市場規模のデータは、業界団体が発表する数字に、繊研新聞社が行う独自の調査を組み合わせて、算出しています。
計算のベースとなるのは、繊研新聞社が業界の各業種を構成する企業を対象にアンケート調査を実施し、その結果をまとめる「ランキング調査」です。
例年、7月～9月にかけて小売業、メーカー、商社、各種ファッショングッズなど様々な分野で、企業の業績をランキング形式で可能な限り網羅的に掲載しています。
小売市場の規模を算出するうえで、重要な調査報道には、
・百貨店ランキング
・200社を超える企業の回答を元に掲載するアパレル企業の売上高ランキング
・ユニクロやしまむらといった大手から地方のチェーン店までを対象に業績を調査、掲載する専門店ランキング
・日本全国のショッピングセンターに対する調査を元に掲載する全国主要SC売上高ランキング
・ファッション小売りやアパレル企業に対して行うファッション商品ネット販売伸び率調査
などがあり、これらは今年も7月～9月にかけて掲載されます。
夏から秋にかけては、繊研新聞がファッション産業の各業種のランキングや市場規模などデータ報道が充実します。
この機会に是非、繊研新聞の購読お申し込みをお願いいたします。
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