ビッグデータに関心が高まっている。矢野経済研究所によると、小売業者がデータ活用したい業務領域は、「既存客の来店頻度向上」が６１．８％を占めた。
次いで「マーチャンダイジング（商品政策）」「客単価の向上」が挙がった。「オムニチャネルの実現」「Ｏ２Ｏ（ネットと店舗の相互送客）」は１０％台にとどまった。
活用に「積極的に取り組んでいる」は６．９％で、「今後の重要課題」とする企業も２０．２％程度。逆に「課題ではあるが優先度は低い」は４２．８％で、「取り組む予定はなし」の２８．９％と合わせると、７０％以上が現状はデータ活用に積極的でないことがわかる。
業態別で最も積極的なのが、生協。百貨店は、今後の重要課題との回答が２９．２％と最も高いものの、優先度は低い企業も５０％と最多だった。最もネガティブだったのは、スーパーマーケット。
積極的な企業でも、一般的にビッグデータと言われる非構造化データ（ＧＰＳなどセンサーデータ、ＳＮＳ＝交流サイト＝のデータなど）よりも、社内に蓄積されているＰＯＳ（販売時点情報管理）データや顧客関連データの活用が、現状は中心になっている。
■小売業のビッグデータ活用に関する調査 国内売上高上位の小売業者が対象。
