青山商事のOMO型店舗　強い販売員は参入障壁。注文服に活路

　深刻化しつつあった「スーツ離れ」にコロナ禍が拍車をかけた。紳士服専門店は打撃を受け、主力事業の大改革を迫られる。それでも、最大手の青山商事の社長、青山理さんはスーツから逃げない。危機を乗り越えるため、原点である販売現場を軸に新たな領域に挑んでいる。

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お直しを内製化

　コロナ禍当初は成人式や入学・入社式などの需要が激減した。リモートワークの浸透で働き方も様変わりし、従来型のスーツ需要も大幅に落ち込む。結果的に、店舗の統廃合など厳しい判断もせざるを得なかった。こうした現状を変革する原動力として、ECと実店舗を融合した「デジタルラボ」システムを導入した独自のOMO（オンラインとオフラインの融合）型店舗の拡大を加速している。