有力リビング・インテリア関連企業の22年度業績はコロナ禍からの回復を印象付けた。繊研新聞社の調査によると、リビング関連商品の売上高100億円以上で、昨年と比較できる上位10社合計は4741億6200万円で、昨年の4389億9200万円から8％の増収となり、19年度比では0.3％増だった。順位はサンゲツ、東リ、西川と続いた。22年はコロナ禍を経て市場の回復に期待が高まったが、2月に始まったロシアのウクライナ侵攻を契機に、エネルギーや原材料費、輸送コストが高騰し、進んだ円安によって厳しい状況が続いた。23年はマンションやホテル需要の伸びが期待できる一方で、消費の中心は「モノ」から「サービス」へと移行する。リビング関連商品への需要をいかに喚起していくか。商品力と提案力が問われる1年になりそうだ。
▽22年度リビング関連有力企業の業績ランキングを記事下に掲載
インテリア関連
価格改定で増収基調 期待高まるオフィス、ホテル需要の回復
新築需要は微増
22年度のインテリア関連市場は新設住宅着工戸数が2年連続で増加したが、民間非居住建築物の着工床面積は減少。用途別では店舗は増加したが、オフィスと宿泊業は減少した。インテリア部材やファブリックス企業7社の合計は前年比8.2％増の3521億6900万円。昨年は原材料費の高騰、物流コストの増加、円安の影響で各社とも価格改定し、それが売上高を押し上げた。サンゲツと東リ、川島織物セルコン、リリカラが増収増益で、利益率を大きく改善した。
