フリマアプリ「スニーカーダンク」（スニダン）を運営するSODAは、25年6月に全国のフリマサービス利用者4265人を対象に「フリマ取引に関する実態調査」を実施した。その結果では、利用者の約7割が偽造品の増加を実感しており、5人に1人が「偽造品購入の経験がある」と回答した。同社はこの状況を「フェイクパンデミック」と表現し、市場の健全化を訴えている。
「フリマサービスでトラブルになったことは」の設問では、31％が購入・出品などで何らかのトラブルを経験。「フリマサービスで不安に感じていること」は、「偽ブランド品・偽造品が届く」が61％と最多で、経験の有無にかかわらず偽物が出回る環境が不安視されている。
「フリマアプリ内で偽ブランド品・偽造品が多くなっていると感じるか」の質問には、66％が「増えている」と回答。内訳は「明らかに増えている」が45％、「少し増えている気がする」が21％。「偽ブランド品・偽造品流通が深刻化し、フェイクパンデミックが起きている」（同社）とみる。
「フリマサービスでの取引で偽ブランド品・偽造品を購入したことはあるか」の質問では、回答者の20％が「ある」と回答。そのうち全員が購入時には偽造品と認識しておらず、後から判明する「無自覚購入」のパターンが大半を占めている。さらに年齢層別で偽造品購入経験の有無を見てみると、20代の割合が最も高く、25％が偽造品を買ってしまっている。
「正規品より安く購入できる場合、偽造品と分かったうえで購入するか」の質問では、「購入しない」が80％となり、多くのユーザーが高い倫理観を持っている。ただ、「あまり気乗りはしないが、条件によっては購入を検討する」とした人は12％おり、年齢層別でみると若年層であるほどその割合が多い。値段次第では偽ブランド品・偽造品でも検討してしまう「グレーゾーン容認層」や「デュープカルチャーと呼ばれる商品模造品への許容的文化」が、一部若年層に浸透しているという。
被害防止策としては、出品者の評価確認（70％）、極端な価格回避（63％）など個人の判断や出品者の情報に依存するのが主流。3番目に「鑑定付きサービスを使用する」（59％）が挙がっており、真贋（しんがん）判定サービスへの注目の高さもうかがえる結果になった。
