鈴木長官
運動実施率を高め、東京・日本モデルの発信を――鈴木大地スポーツ庁長官は7日、都内で講演し、ファン＋ウォークやスポーツエールカンパニー認定制度、スポーツ嫌いを生まない学校体育の授業改革など、国民の運動実施率向上に向けてスポーツ庁が取り組む様々な施策を紹介した。
その中で、来年に控える東京五輪・パラリンピックにも触れ、「大会を2～3週間のお祭りに終えてはもったいない。これまで五輪後に運動実施率が上昇した国は無く、（運動実施率を向上させ）東京・日本モデルとして世界に発信できれば」と強調した。
また、9月に始まるラグビーワールドカップ日本大会については、「今年の盛り上がりが2020大会の成功につながる」とした。
公益財団法人石本記念デサントスポーツ科学振興財団（石本和之理事長）の40周年記念式典の記念講演で話した。式典では、福岡ソフトバンクホークス会長の王貞治氏も来賓として出席、祝辞を述べた。
同財団は、健康の増進と体力の向上及びスポーツ科学に関する研究、スポーツの振興・発展を目的とする団体を助成するため、1979年に設立された。
7日は記念式典とともに、19年度の助成金目録贈呈式も開催。今年度は43件の学術研究に総額2500万円、団体には総額2100万円を助成した。これで本年度を含む助成金累計額は、8億8700万円となった。
