記者の目

　アパレルメーカーによる専門店などへの卸売りは、長年続くオールドエコノミーの典型だ。インフルエンサーも関わることが多いDtoC（メーカー直販）ブランドは、ニューエコノミーの代表例と言われる。全く異なるビジネス形態な...

　メンズコスメ（男性用化粧品）市場が元気だ。特に伸びがいいのが20、30代を中心とする若い層の需要で、国内外の新興ブランドが急増している。EC市場が先行し、実店舗での売り場も徐々に増えている状況だ。今後も伸び続けて...

　米フェイスブックが社名をメタと改称したことに代表されるように、XR分野のビジネスで世界的な期待感がますます加熱している。ファッション業界では、コロナ禍前から先進企業がVR技術をバーチャル文化の発想で小売りに活用し...

　コロナ禍の厳しい状況にあって、活気づいているアパレル工場がある。稼働を支える一つがDtoC（メーカー直販）を志向する“非アパレル”からの依頼だ。蓄積してきた経験値やノウハウ、小回りの利く生産体制といった物作り企業...

　地球環境に配慮した素材の活用や取り組みが事業を行う上で不可欠になってきた。「日本ではまだまだ」といった声も多いが、世界の潮流は大きく変わり、すでに取り残されぎみだ。国内でも環境教育を受けた若い世代が有力な購買層に...

　デジタルファッションウィークが始まって1年、ファッションショーの形は様変わりした。コロナ下以前は、大勢の人たちが駆け付けた会場で同時に見るのが大前提だった。それが不可能となった今、ブランドがおのおのの方針に合わせ...

　再度の緊急事態宣言が発出されるなど新型コロナの終息が見通せないなか、業界への影響が1年以上も続いている。大手アパレルのブランド廃止や実店舗の撤退、施設の空床化など引き続き厳しい状況だ。その中でEC販売が一気に加速...

　大手百貨店でOMO（オンラインとオフラインの融合）戦略が本格化している。コロナ禍で、店頭での対面接客や集客イベントが制限されたことで、デジタル化を通して顧客との接点を深める。商品選びから販売員との1対1のコミュニ...

　昨年春からのコロナ禍によって働き方が激変し、大手紳士服専門店は大打撃を受けた。コロナ以前からクールビズの定着、大企業での「服装の自由化」などによるオフィススタイルの多様化が進む中、リモートワークなど在宅勤務の浸透...